TOP > 事業内容 > FD・教材等研究開発検討プロジェクト > 指定研究プロジェクト事業 > 過去の指定研究プロジェクト > 2004年度 指定研究プロジェクト
(1) | 「教育評価」 | 中沖隆彦(理工学部助教授)大柳満之(理工学部教授)、田村公江(社会学部助教授)、ポーリン・ケント(国際文化学部助教授)、ファーマノフスキー マイケル(国際文化学部助教授)、伊達浩憲(経済学部助教授)、加藤正浩(経営学部教授)、鍋島直樹(法学部教授)、赤松徹眞(文学部教授)、中根真(短期大学部助教授) |
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(2) | 「成績評価」 | 小島 勝(文学部教授)天野正輝(文学部教授)、海谷則之(文学部教授) |
(3) | 「導入教育」 | 田尻英三(経済学部教授) |
概要:大学教育の改善に資するための一つの方法として、各大学で、学生を対象とした授業アンケートやカリキュラムアンケートが行われている。どのようなアンケートを行うことが適切であるか、その分析はどのようにすべきか、またその成果をどのように活用すべきかなどについて、本学のこれまでの蓄積にとどまらず、他の大学の状況についても教育評価と関連づけて調べる。これまでの調査の分析、資料収集、他大学訪問、予備調査の実施、統計的処理などの費用が、アルバイトの賃金等も含めて必要である。
概要:大学における学生の成績評価はどのようにすべきかについて、その現状と課題を国際的比較もまじえながら学内外にわたって把握し、より妥当で学生にとっても役立つ成績評価をおこなうために必要な基礎資料を得る。評価の表示の仕方、評価の基準、授業との関連づけ、成績表のあり方など検討課題は多い。国内外の資料収集、他大学訪問、学内における教員及び学生対象調査、テストの実施などの費用が必要である。
概要:高校教育と大学教育の連続性と非連続性を考えながら、新入生をどのように大学教育に導くのが適当かについて研究する。その際、大学教育に必要な基礎学力をどのようにとらえ、それをどのように形成するかについての検討が重要になる。とくに学生全体の日本語表現能力を高めることが課題となっていて、そのための方策を考えることが必要である。2006年には、新学習指導要領のもとで学んだ学生が入学することでもあり、それへの対応を検討することも求められる。資料収集のほか、入学者の追跡調査、入学時の学力調査、高校生の実態調査、高校教師への聞き取り、作文教育等の実験などの費用が必要である。
※大学教育開発センター設置規程第9条に基づき、指定研究プロジェクトに関わるメンバーを当面の間、兼任研究員とする。
大学教育開発センター(深草紫英館1階)
(内線 1050・1051)
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